「2008年(平成20年)日本の広告費」の動向(電通)雑誌広告費は大幅減少
今回は新聞社(新聞)、雑誌関係のトピックスを掲載しました。旧聞になりましたが、ここに日本国内の総広告費と、媒体別・業種別広告費を掲げました。
株式会社電通は、2009年2月23日、日本国内の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2008年(平成20年)日本の広告費」を発表した。これによると、昨年2008年(1～12月)の日本の総広告費は6兆6,926億円、前年比95.3%であった。
総広告費は、2004年に日本経済の景気回復基調とデジタル家電やインターネットの普及を背景に4年ぶりに増加し、2005年(前年比102.9%)、2006年(前年比101.7%)、2007年(前年比101.1%)と増加を続けてきたが、2008年は前年実績を下回った。
2008年前半は比較的堅調に推移したが、後半は減少、2008年の総広告費は6兆6,926億円、前年比95.3%と5年ぶりに減少した。電通は「北京オリンピックなどプラス材料があったものの、世界的金融危機、円高による景気減退が大きく影響した」と見ている。
媒体別にみると、「新聞広告費」が前年比87.5%と大きく減少し、「テレビ広告費」も同95.6%と減少、雑誌(同88.9%)、ラジオ(同92.7%)も減少しており、「マスコミ四媒体広告費」は前年比92.4%と、4年連続して前年を下回ることとなった。
一方、「インターネット広告費」と「衛星メディア関連広告費」は拡大している。「衛星メディア関連広告費」は BS デジタル放送などの増加で前年比112.1%、「インターネット広告費」は検索連動広告、モバイル広告を中心に拡大を続け、同116.3%となった。
2008年の新聞および雑誌広告費は、次のようである。
<新聞広告費>
2008年の新聞広告費は、8,276億円、前年比87.5%と推定される。2008年は、北京五輪、洞爺湖サミット、環境をテーマとした企業広告などのプラス要因もあったが、全体的な新聞広告低下傾向に歯止めがかかるまでにはいかず、秋以降の世界的金融危機による景気減退が広告費全体の減少をもたらす中で、新聞広告費減少にさらに拍車をかける結果となった。
業種別では、「食品」「化粧品・トイレタリー」「家電・AV機器」は前年を上回る堅調な推移をみせたが、「金融・保険」「自動車・関連品」をはじめ「交通・レジャー」「教育・医療サービス・宗教」「案内・その他」などの主要業種の減少が大きく、全体としても大きなマイナスとなった。
こうした経済環境は、新聞社自体の経営にも大きな影響を与え、夕刊の休刊、購読料や広告料金の値上げ、販売局や広告局を中心とした組織改編、新聞社間の印刷・輸送・記事配信などの連携強化、電子新聞への取組み、他メディアや異業種企業との業務提携など様々な動きが出てきており、今後もそうした経営効率化、業務再編、構造改革、新しいビジネスモデル構築への挑戦が続くとみられる。
<雑誌広告費>
2008年の雑誌広告費は4,078億円、前年比88.9%と推定される。ジャンル別では、「パソコン誌」「番組・都市型情報誌」などが大きく減少した。シェアの高い「女性誌」「一般週刊誌」は大型誌の休刊も多く、創刊誌が少なかったため減少し、すべてのジャンルで前年を割り込んだ。
主な創刊誌は、コミック誌が『月刊少年ライバル』(講談社)。コミック誌の動きとして、『週刊少年サンデー』(小学館)と『週刊少年マガジン』(講談社)など。
主な休刊誌は、『主婦の友』(主婦の友社)、『NIKITA』(主婦と生活社)、『TITLe』(文藝春秋)、『Style』『月刊現代』(講談社)、『REALSIMPLE JAPAN』(日経BP社)、『読売ウィークリー』(読売新聞社)、『ヤングサンデー』(小学館)、『PLAYBOY日本版』(集英社)、『BOAO』(マガジンハウス)、『GRACE』(世界文化社)など。休刊誌数は過去2番目に多く(過去最大は2007年)、ピークは過ぎた様に思われるが、大手出版社の有名誌や創刊から短期間での休刊が目立った。創復刊点数は177点で前年より5点(-2.7%)減少。休刊点数は186点で前年より32点(-14.6%)減少した。
媒体別広告費の伸び率
注
- プロモーション【promotion】…特に、商品の販売促進のために行う宣伝のこと。
- メディア【media】…特に、マスコミュニケーションの媒体・手段のこと。「広辞苑から引用」
(2009年9月1日)